エネルギー問題を研究する太陽光大学の合田教授は今日未明、日本国内のトレーニングジムに設置されている運動器具（フリーウエイト器具を除く）へ発電機能を搭載することで、国内の発電量を大幅に増やせる可能性があるとの研究結果を発表した。
発表のきっかけは、教授が昨晩、通い慣れたジムでエアロバイクを漕いでいた時だったという。運動しながら「今、自分が生み出しているエネルギーはすべて垂れ流しになっているのではないか」と考えたことから、その場で試算を始め、緊急発表に至ったとしている。
研究チームの試算では、1施設あたり約35kWhの電力を1日に発電でき、年間では約1万3,000kWhに相当するという。これを全国のジムへ導入した場合、年間約1.3億kWhとなり、日本全体の年間発電量のおよそ0.01％を賄える可能性があるとしている。
また、災害時には非常用電源として活用できる点も大きな利点だと指摘。合田教授は「トレーニーが筋肉だけでなく社会インフラも支える時代が来るかもしれない」と述べ、導入の必要性を訴えている。
一方で、1施設あたりの導入費用は約1,500万円と試算され、投資回収には約50年を要する見込みであることから、普及へのハードルは高いとの見方も出ている。
これについて合田教授は、「トレーニー一人ひとりが『自分が日本のエネルギー問題を解決している』という当事者意識を持てば、発電量は5倍になる可能性がある」と独自の理論を展開。「日本最大の未利用資源は、トレーニーの心の中に眠っている」とコメントした。
